土木学会誌編集委員会から、『日本インフラの技（わざ）―原点と未来―』が発刊され、好評販売中です。
本書は日本の国土を支える42のインフラの「オリジナリティ」や「強み」を、その原点、発展の系譜、海外との比較を踏まえながら紹介しています。日本が世界に誇る土木のシステム、制度、技術をこの一冊に網羅。日本インフラの価値を再発見！
（書籍情報）
■編集：土木学会誌編集委員会（委員長：日本大学・岩城一郎）
■2022年12月発行、A5判，288ページ、並製本
■定価1,540円（本体1,400円＋税10％）
■会員特価：1,390円（税込）■送料：570円
ISBN-978-4-8106-1055-0
購入については，下記をご参照下さい：
https://www.jsce.or.jp/publication/detail/detail.asp?id=3337
土木学会会員の方は、会員特価にて本書をお買い求めいただけます。
英文の本のご紹介です。
竹内邦良、Integrated Flood Risk Management: Basic Concepts and the Japanese Experience、Taylor＆Frnacis Group・Routledge、2022.11
著者は2006年に設立された茨城県つくば市にある土木研究所、水災害・リスクマネジメント国際センター (ICHARM)でセンター長そして顧問を当初から10年余されました。ICHARMでは、政策研究大学院大学（GRIPS）並びにJICAと共同して、博士課程・修士課程の学生の教育を行っており、2016年までに7名の博士課程、110名の修士課程修了者を育てられ、本書はそこでの講義がもとになっています。わたしもその半分ほどの学生さんにかかわっています。著者は、現在もICHARMでの講義を続けられており、卒業生の数は増え続けています。
前半で、開発と環境にかかわる国連活動を中心に、水資源、水防災の基本的考え方の変遷を概観し、後半では、その中での日本の貴重な経験を、歴史的文化的経緯を含めて解説し、将来展望にも触れています。水文気象の極端事象がますます激しさを増す中、日本の防災技術や政策には世界の期待が集まっており特に、水災害対策に関係した留学生や、海外研修生への講義を担当される方、海外プロジェクトを持つ方に役立つと思います。
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土木学会複合構造委員会・複合構造におけるコンクリートの収縮・クリープの影響に関する研究小委員会から、『複合構造レポート19 複合構造におけるコンクリートの収縮・クリープの影響－材料と構造の新たな境界問題－』が発刊され、好評発売中です。
本書は、実務的なトピックや最新の予測手法を取りまとめた，実務設計者には設計の背景にある最先端の学理を，研究者には実務設計における課題を学ぶことができる構成となっています。
（編集：複合構造委員会 複合構造におけるコンクリートの収縮・クリープの影響に関する研究小委員会）
・本書は2022年9月21日に開催された講習会のテキストです。
・2022年8月1日発行、A4判、123ページ
・定価：2,420円（本体2,200円+税）
購入については，下記をご参照下さい：
https://www.jsce.or.jp/publication/detail/detail.asp?id=3297
土木学会会員の方は、会員特価にて本書をお買い求めいただけます。
土木学会地震工学委員会・地震防災技術普及小委員会では、このたび『実務に役立つ耐震設計入門-2022年改訂版-』を発行いたしました。
本書は、平成13年に出版され平成23年には改訂版が発行された『実務の先輩たちが書いた土木構造物の耐震設計入門』を基に、耐震基準改定等の技術的変遷を踏まえ、耐震構造計画といった新設章を設けながら、耐震設計実務に直結した解析法や設計法の基本原理と本質をできるだけわかりやすく解説した1冊となっております。本書が、地震被害の重大さを認識し、耐震設計の設計思想、限界や課題を理解していただくための一助となりましたら幸いです。
（編集：地震工学委員会 地震防災技術普及小委員会）
・2022年7月15日発行、A4判・190ページ
・定価：3,740円（本体3,400円+税）
購入については，下記をご参照下さい：
https://www.jsce.or.jp/publication/detail/detail.asp?id=3311
土木学会会員の方は、会員特価にて本書をお買い求めいただけます。
本指針は、インフラメンテナンス総合委員会・新技術適用推進小委員会が内閣府のSIP（戦略的イノベーション創造プログラム、2014～2018年度）に参加し、インフラの点検、診断、補修・補強など様々な場面で有効なモニタリング技術の評価を行うと共に、現場での実装を念頭に再編集した上で取りまとめたものです。要点を効率的に把握できる本編と、その元となった技術や具体事例の詳細を収めた資料編により構成されており、インフラの管理者や点検実施者のみならず、センシング技術の研究開発者にも手に取っていただきたい一冊です。
（編集：インフラメンテナンス総合委員会 新技術適用推進小委員会）
・2022年6月22日発行、B5判・156ページCD+ROM付
・定価：4,840円（本体4,400円+税）
購入については，下記をご参照下さい：
https://www.jsce.or.jp/publication/detail/detail.asp?id=3308
土木学会会員の方は、会員特価にて本書をお買い求めいただけます。
土木学会複合構造委員会・複合構造物の構造検査と性能評価に関する研究小委員会から、『複合構造レポート18 根拠に基づく構造性能評価のための点検・解析の技術体系を目指して-点検を目的とした維持管理へ導かれた技術者へのメッセージ』が発刊され、好評発売中です。
本書は、構造物の定量的な性能評価を今後進展させていくことを目指し，点検・解析と性能評価の関係についての現状を確認し今後の課題を示して，ブラインド部材性能評価の実施で得られた知見を拠り所に，根拠に基づいた体系への方向性を提案するものです。
（編集：複合構造委員会 複合構造物の構造検査と性能評価に関する研究小委員会）
・本書は2022年6月22日に開催された講習会のテキストです。
・2022年3月16日発行、A4判、208ページ
・定価：2,530円（本体2,300円+税）
購入については，下記をご参照下さい：
https://www.jsce.or.jp/publication/detail/detail.asp?id=3297
土木学会会員の方は、会員特価にて本書をお買い求めいただけます。
このたび，（一財）経済調査会では木下誠也編著による『公共工事における積算マネジメント』を発刊しましたのでご案内申し上げます。
2014年に品確法が改正され，適正な予定価格の設定と適正な契約変更・支払いにより受注者の適正な利益を確保するなど，発注者の責任が法律で明確に規定されましたが，実際には趣旨どおりに運用されているとは言い切れない状況です。
本書は改正品確法の趣旨を踏まえた上，積算に焦点を絞り，公共土木事業の各段階において，それぞれに応じた積算をしていくことの必要性を説いています。ここでは建設プロジェクトのライフサイクルのうち，調査，設計，積算を経て工事を実施し，構造物を完成するまでの過程について，コストを適正に管理する手法を「積算マネジメント」と称します。ライフサイクルコストの中でも初期投資部分に注目し，建設工事を完了するまでの過程を取り上げ，公共工事の積算のあるべき姿を探っています。
内容は，第1章で積算マネジメントについて概説し，第2章では積算マネジメントが求められる背景をポイントごとに紹介。第3章はより細かい視点から，土木工事の積算について解説。第4章では設計変更・契約変更に関わる法令に触れ，第5章では会計検査での積算検査の考え方を，第6章では米国の公共事業から河川事業と道路事業を例に段階的に行われる積算システムを紹介しています。
「受発注者双方にとって，公共工事の積算における運用の実際を理解する上で，極めて意義の大きい図書と思います」
－東京大学大学院工学系研究科・小澤一雅教授（推薦のことばより）
●A5判・256頁／3,456円（税込）
●2018年5月1日発行
問い合わせは，（一財）経済調査会出版事業部書籍編集室（03-5777-8221）まで。詳細は当会HP（ https://book.zai-keicho.or.jp/book_info.php?id=141 ）をご覧ください。
このたび、（一財）経済調査会では木下誠也氏による『公共調達解体新書 建設再生に向けた調達制度再構築の道筋』を発刊しましたのでご案内申し上げます。
「公共調達は、国、地方公共団体などの公的機関が税金などの公の資金を用いて公のために必要な物品を購入したり、サービスの提供を受けたり、建設工事を請負に出したりすることである」（はじめにより）。
官公需法に基づく調査によると、国などの調達規模は約７兆円、都道府県など地方公共団体の契約実績は約14兆円となっています（2015年度決算ベース）。
公共調達は、歴史的に不公正な取引や汚職などの問題が起こるたび、繰り返し見直され、適正化が図られてきました。本書は建設省・国土交通省で公共事業の実施や公共調達の制度改革に携わってきた著者が、わが国の公共調達方式の変遷を詳細にたどったものです。土木事業の端緒を開いた奈良時代に遡り、法整備が進んだ近代期以降の実態に触れながら、海外の公共調達制度についても解説。諸外国の制度との比較も行いつつ、今後のわが国の公共事業調達のあるべき姿を論じています。
「本書には、わが国の公共調達に関わる制度をその根本から改革を行う必要があるとの木下誠也氏の強い思いが込められている」
－東京大学大学院工学系研究科・小澤一雅教授（推薦のことばより）
●A5判・410頁／4,104円（税込）
●2017年2月7日発行
問い合わせは、（一財）経済調査会出版事業部書籍編集室（03-5777-8221）まで。詳細は当会HP（ https://book.zai-keicho.or.jp/book_info.php?id=135 ）をご覧ください。
土木学会，日本機械学会，日本原子力学会，日本建築学会，日本地震学会，日本地震工学会，地盤工学会，日本都市計画学会，など８学会東日本大震災合同調査報告書編集委員会では，このたび「東日本大震災合同調査報告 土木編5 原子力施設の被害とその影響」を刊行いたしました．
本書は，東日本大震災における原子力発電所の土木施設（原子力土木施設）への地震や津波の影響ならびに放射性汚染廃棄物について，2013年3月時点で把握されている事実に基づきとりまとめたものです．原子力発電所の地震・津波による被災を再び生じさせず，また原子力発電所の安全性向上対策ための基礎資料となるように，被害事実をできるだけ詳細に記述するよう努めました．
購入については，下記をご覧下さい．
http://www.jsce.or.jp/publication/detail/detail.asp?id=2759
土木学会会員の方は，会員特価にて本書をお買い求めいただけます．
★【お知らせ】 土木技術映像委員会編『土木映画の百年－土木技術映像100特選ガイド』、近日(8月下旬）発売★
土木技術映像委員会では、百周年出版事業の一環として、『土木映画の百年』を発刊いたします。
・編集：土木学会土木技術映像委員会 発行：言視舎
・定価1,800円（税込1,944円） A5判 176p
本書は土木映画がいつの時代からはじまり、また時代とともにどのように発展してきたかをたどる第１部「土木映画の変遷史」と、これまでにイブニングシアターで上映された作品の中から100本を選んで、1作品1ページで紹介する第2部「土木技術映像100特選ガイド」から構成されます。これまでに映画に関する書籍は多数出版されていますが、土木映画に関する書籍では類を見ない初めての試みとなります。
第2部の100特選の作品ガイドでは、これまでイブニングシアターに参加された皆様から寄せられたアンケートを精選して、代表的なご意見も紹介しています。帯のイラストと文は、イブニングシアター常連の漫画家寺島令子さんにお願いして、素敵な仕上がりになっています。
ぜひお手にとってご確認の上、ご購入を賜れば幸いです。