アルカリ骨材反応抑制方法について
勉強していて気になったのですが,国土交通省がアルカリ骨材反応の抑制策として幾つかの方法を挙げていると思います。
それぞれの項目がどのような理由でアルカリ骨材反応に有用なのかを知りたいのですが。
乗っている文献・WEBページでも結構です。教えてください。
勉強していて気になったのですが,国土交通省がアルカリ骨材反応の抑制策として幾つかの方法を挙げていると思います。
それぞれの項目がどのような理由でアルカリ骨材反応に有用なのかを知りたいのですが。
乗っている文献・WEBページでも結構です。教えてください。
コンクリート,特にトンネルなどで用いられる,吹付けコンクリートの安全率はいくつなのでしょうか?
鋼材は,1.7とか1.8という数字をよく見かけます.建築のコンクリートでは3という数字もみたことがあるのですが,土木では一体いくつなのでしょうか?
もしご存知でしたら,〜示方書に載ってるなども教えていただきたいです。
突然申し訳ございません。どこで調べたら良いのか分からず、失礼とは思いながら投稿させていただきました。
家の購入を検討している者なのですが、大きなコンクリート工場と道路を挟んで向かいにお手ごろな物件がありました。音などは気にならないのですが毎日24時間、製造過程のコンクリートが近くにあるというのは微量成分などが長期的に身体に及ぼす影響などありえるのでしょうか。
失礼な質問で申し訳ございません。簡単にでもコメントが頂けたら幸いです。どうぞよろしくお願いします。
昨今の建築構造物について、共用期間についてはコンクリートの強度により、一応の分類を実施しているようですが、土木構造物については共用期間についての何かしらの基準、指針等はあるのでしょうか?
教えてください。
1. FEM講習会に参加して、疑問に思ったこと
1) 理論的背景は、確立しているものとして、拝聴させていただき
ました。
計算値と実験値との整合性、実物観測データと計算値の比較
等の結果からすると、まだ、実構造物の設計に適用するのは、
無理なのではないかという疑問がわいてきました。
限定的な細部設計のみに使用すのがだとうなのでしょうか。
2) 実設計に適用するためには、どのような問題があるのでしょうか。
共通仕様書(土木工事施工管理基準及び規格値)p82・83に記述のある鉄筋のかぶりの規格値に±φかつ最小かぶりとありますが、±φの対象となる鉄筋はどの鉄筋になるのか、また主鉄筋の外側に配力筋が交差してある場合等はどのように考えたら良いのか良く分かりません。2002年コンクリート標準示方書(構造性能照査編)p121に記述のある「異形鉄筋を束ねて配置する場合は、束ねた鉄筋をその断面積の和に等しい断面積の1本の鉄筋と考えて、鉄筋直径を求めてよい」ともありますが交差した鉄筋の場合もこの記述に当てはめて考えてもいいのでしょうか?回答をお願い致します。
コンクリート標準示方書2002(施工編)細骨材の検査(表11.3.3、p166)及び粗骨材の検査(表11.3.4、p167)の「石炭、亜炭等で密度1.95g/?3の液体に浮くもの」の試験・検査方法は「JIS A 1141」で行う記載があります。一方、同書p64、6.2.4.4及びp69、6.2.5.4では、同試験を「JIS A 5308の付属書2」で行うようになっております。JISを調べると、「JIS A 1141」は”密度”、「JIS A 5308の付属書2」は”比重”の名称となっております。実際の試験を行う場合にはどちらのJISを採用すべきか見解をお願いします。
質問させていただきます。
コンクリート標準示方書[施工編]10.6.3鉄筋の組立の(4)に型枠に接するスペーサはモルタル製あるいはコンクリート製を使用することを原則とする。とありますが、レジンコンクリートはこれに属すと考えられますか?
それは、どんな条件によるものからですか?
一度、固まったモルタルとコンクリートが生コンと付着すると考えられるのでしょうか?
御助言いただきたいと思います。よろしくお願いいたします。
2002年制定 コンクリート標準示方書(構造性能照査編) P.121 上から8行目
9.2 かぶり(2) 腐食性環境の説明の中で化学的作用受ける環境 と記述がありますが、具体的に化学的作用とはどのような作用を想定すれば良いのか教えて下さい。
例えば、水質において塩酸が検知された等?
セメント協会主催第293回コンクリートセミナー開催についてお知らせします。
名称:第293回コンクリートセミナー「診断・維持管理・補修補強,実務のポイント」
日時:2004年3月3日(水)9:20〜17:10
会場:ヤマハホール[東京都中央区銀座7-9-14]
受講料:\10,000
主催:社団法人 セメント協会
後援:国土交通省、農林水産省、(社)土木学会、(社)日本建築学会、(社)日本建設業団体連合会、
(社)日本土木工業協会、(社)建設コンサルタンツ協会、(社)全国建設業協会、
(社)日本コンクリート工学協会、(中)全国コンクリート製品協会、
全国生コンクリート工業組合連合会、東日本旅客鉄道(株)
問合せ・申込先:(社)セメント協会 普及部門
TEL03-3523-2705,E-mail:fukyu@jcassoc.or.jp